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昔はこうだった……2013年、私は日本の働き方にこんな危機感を抱いていた。

2013年、TPPや世界同一賃金という言葉に、私は日本の働き方の未来を重ね合わせていました。

当時から私が一貫して伝えていたのは、「身体の不調は、ひどくなる前に早めに対処しましょう」という、ごく当たり前のこと。

しかし、現実には、身体がかなり悪い状態になってから来店される方ばかりでした。

もし、これから仕事を取り巻く環境がさらに厳しくなり、働く人に求められる負担が増していくとしたら、身体を壊してからでは取り返しがつかなくなるのではないか。そんな危機感も抱いていました。

あれから13年。

当時の予測はどこまで現実になったのか。

そして、なぜ私は働き続けるための「身体づくり」にこだわっていたのか。

昔の自分の文章を、今の視点から読み直してみました。

「世界同一賃金」という言葉に驚き、身体を壊さず働き続けることの意味を考えた頃。

2013年。

当時、私はTPP(環太平洋パートナーシップ協定)への参加をめぐる議論を見ながら、日本で働く人たちの将来について、かなり強い危機感を抱いていました。

当時の私が特に注目していたのは、農産物の自由化や貿易の問題だけではありません。

企業活動のグローバル化が進めば、これまで日本国内で当たり前だった雇用や賃金の考え方も、大きく変わってしまうのではないか。

そして、その変化は一部のエリート社員だけでなく、ごく普通の会社員にまで及ぶのではないか。

そんなことを考えていたのです。

当時、メディアで取り上げられていたTPPの話題は、農産物の関税撤廃が中心でした。医療や金融についても議論されていましたが、私が気にしていたのは、国境を越えた企業活動や人材の競争が、日本の雇用環境に与える影響でした。

特に気になっていたのが、世界同一賃金という考え方です。

同じ仕事なら、国籍に関係なく同じ賃金で評価する。

言葉だけを聞けば、非常に公平な制度に思えます。

日本人であろうと、外国人であろうと、実力さえあれば高い報酬を得られる。そういう社会になるのなら歓迎するという意見も、当然あったでしょう。

しかし、私には別の光景が浮かんでいました。

それは、企業が優秀な人材を高く評価するようになる一方で、同じ仕事をより低い賃金で引き受ける人材が世界中から集まってきた場合、今までの給与水準を維持できる人はどれほど残るのだろうか、という疑問でした。

私はこれを、単なるグローバル化ではなく、世界規模の人件費競争と捉えていたのです。

もちろん、現在から振り返ると、TPPそのものに世界同一賃金制度が組み込まれていたわけではありません。人材の自由な移動や日本の解雇規制の撤廃が、協定によって決められたわけでもありません。

当時の私が感じていた危機感は、TPPの制度そのものというより、企業が国際競争に対応するために、雇用や人件費のあり方を変えていく可能性に向けられていたのだと思います。

会社員という働き方に見切りをつけた理由

実は、こうした考え方を持つようになったのには、私自身の20代の経験が関係しています。

私が20代後半だった頃、企業の中堅社員を対象とした人件費削減の話題が、すでにささやかれ始めていました。

ちょうど私は、大卒で最初に入社した会社を、激務で身体を壊して退職したばかり。次の就職先を探していた時期でした。

周囲の大学の後輩や年下の知り合いには、民間企業を辞めて公務員を目指す人が何人もいました。

当時の私たちの世代には、仕事だけに人生を捧げるよりも、そこそこ働いて、きちんと収入を得て、早く帰ってプライベートを楽しみたいという価値観を持つ人も少なくありませんでした。

民間企業では、昇進競争から外れた社員が、会社にとって扱いにくい存在になるのではないか。

それなら、最初から出世競争に参加しないという選択肢を持てる職場の方がいい。

そんな考え方から、公務員を目指す人もいたわけです。

ただ、私は家庭の事情などもあり、行動が遅れてしまいました。

気がつけば、公務員試験の年齢制限に引っかかるようになっていたのです。

私に残された選択肢は、民間企業に再就職するか、自分で事業を始めるか。

しかし、当時の自分の職歴やスキルを考えると、民間企業で中途採用されても、安定して働き続けられる自信はありませんでした。

持っていたのは、OAファイリングなどの事務系スキルが中心。

そこで、30歳までは派遣社員として働き、30代はカイロプラクティックの技術を身につけてリハビリセンターなどで勤務し、40歳から自営業を営む。

そんな人生設計を考えたのです。

実際には計画が大きく変わり、34歳で独立することになりました。

今振り返ると、会社員という働き方に見切りをつけたのは、単純に独立願望が強かったからではありません。

自分が働き続けるためには、どんな環境を選ぶべきなのか。

そのことを真剣に考えた結果だったのだと思います。

半沢直樹で考えた、会社員の生存競争

2013年当時、私がこうした問題を説明する際に使っていたのが、テレビドラマ『半沢直樹』でした。

当時、大変な人気を集めていた作品です。

そこで、主人公の半沢直樹を例に、架空の会社員の未来を想像してみたのです。

仮に、あなたが43歳の大手銀行員で、融資課の課長だったとしましょう。

仕事で大きな成果を上げ、5億円の融資回収にも成功。次長待遇となり、年収は1,400万円に達したとします。

これだけの実績があれば、会社員としてはかなり優秀な部類でしょう。

ところが、翌年から会社が世界規模で人件費を比較するようになり、同じ仕事をより低い賃金で引き受ける人材が海外から採用されるようになったとしたら?

ある日、常務が外国人の幹部候補を連れてやってきます。

「君の仕事は、明日から彼に任せることになった」

「彼は26歳だが、海外の大手銀行で融資部門の責任者を務めていた人物だ」

「それで、彼は年収400万円の10年契約を引き受けてくれた。君よりも人件費を抑えられるんだよ」

もちろん、これは当時の私が考えた架空のシミュレーションです。

現実のTPPによって、このような解雇や賃金変更が可能になったわけではありません。

また、外国人だから安い賃金で働くという前提も、実際には成り立つとは限りません。

しかし、私がこの話で伝えたかったのは、そこではありませんでした。

問題は、これまでの経験や実績によって高い給与を得ていた人が、国際的な人材競争の中で、その給与水準を維持できなくなる可能性です。

仮に、会社が同じ仕事を400万円で引き受ける人材を確保できるなら、年収1,400万円の社員はどうなるのか。

本人の能力が高くても、会社がその人件費を必要としなくなれば、今までの待遇を維持することは難しくなるかもしれません。

もちろん、実際には経験や業務知識、人脈、判断力など、単純な給与比較だけでは測れない価値があります。

それでも、企業が人件費を削減するという方向に動いた場合、社員側が自分の価値を説明し続けなければならない時代になるのではないか。

当時の私は、そんなことを考えていました。

そして、この競争は管理職だけの問題ではありません。

一般社員も、新卒社員も、これまでとは違う能力や成果を求められるようになるのではないか。

私には、それがとても厳しい未来に思えたのです。

13年後、あの予測はどこまで現実になったのか

では、2013年から13年が経過した2026年。

当時の私が考えていた未来は、どこまで現実になったのでしょうか。

まず、TPPについて整理しておきます。

日本は2013年3月にTPP交渉への参加を表明し、同年7月から交渉に参加しました。

その後、2017年にアメリカが離脱。残る11か国によってCPTPPがまとめられ、2018年12月30日に発効しました。

CPTPPは、関税だけでなく、サービスや投資など幅広い分野を対象とした経済連携協定です。

一方、労働分野については、労働者の権利や労働条件を保護するための規定が設けられており、単純労働者の受入れを義務付ける内容ではありません。

つまり、2013年に私が想像していたような、TPPをきっかけとした世界同一賃金制度の導入や、外国人労働者との直接的な賃金競争が協定によって一気に実現したわけではなかったのです。

ここは、当時の私の認識を修正しなければなりません。

では、企業と働く人の関係はどう変わったのでしょうか。

2026年9月29日に厚生労働省が公表した「令和8年版労働経済の分析」では、2025年の雇用情勢について、労働力人口、就業者数、雇用者数が過去最高となったと報告されています。

また、現金給与総額は5年連続で増加した一方、実質賃金は4年連続で減少しています。

つまり、名目上の給与が増えていても、物価上昇を考慮すると、生活実感としての賃金が改善しているとは限らない状況です。

さらに、同白書ではAIの進化が労働市場に与える影響や、今後必要になる人材育成についても分析されています。

2013年当時、私が心配していたのは、主に海外からの人材との競争でした。

しかし、2026年の今、仕事を取り巻く環境を変えているのは、外国人材だけではありません。

AIやソフトウェアによる業務の効率化も、働く人の役割や必要とされる能力を変えていく可能性があります。

これは、当時の私が想像していた世界とは、少し違った方向から進んできた変化です。

そして、もう一つ。

2013年の私は、会社員の中堅層が人件費削減の対象になることを心配していましたが、現在の日本の雇用統計を見ると、正規雇用者数は長期的に増加してきました。

少なくとも、私が想像していたように、一般社員が一斉に非正規雇用へ置き換えられるという未来にはなっていません。

一方で、企業が人材に求める能力や、賃金を決める仕組みが変化していることも確かです。

結局、当時の予測がすべて正しかったわけではありません。

しかし、企業の競争力と人材の価値、そして働く人が自分の生活をどう守るかという問題は、今でも考える価値のあるテーマだと思います。

結局、私が言いたかったのは身体のことだった

ここまで読んでいただくと、2013年の私は、ずいぶん悲観的なことばかり考えていたように見えるかもしれません。

しかし、私がこの文章を書いた本当の理由は、経済や雇用の問題を論じることだけではありませんでした。

当時、私が最も強く伝えたかったのは、働き続けるためには、自分の身体をきちんと管理する必要があるということでした。

会社員であろうと、自営業者であろうと、仕事を続けるためには健康な身体が必要です。

どれだけ能力があっても、身体を壊してしまえば、今までと同じように働き続けることは難しくなります。

スポーツ選手であれば、身体のコンディションが競技生活に直結することは誰でも理解できます。

しかし、一般の働く人たちはどうでしょうか。

仕事のために睡眠時間を削り、食事をおろそかにし、疲労を抱えたまま毎日を過ごしてしまう。

身体の不調を感じても、仕事が忙しいからと後回しにする。

そして、症状が深刻になってから、ようやく身体のことを考え始める。

私は、そうした生活を続けている人たちが、これからの時代を長く働き続けられるのだろうかと考えていました。

だからこそ、仕事を続けるための身体づくりを、もっと早い段階から考えてほしかったのです。

当時の私は、これからの社会では、今まで以上に自分自身の能力を高めなければならないと考えていました。

しかし、能力を高めるにも、仕事に取り組むにも、まずは身体が動かなければ始まりません。

その意味では、身体の健康は、働く人にとっての基礎的な資本の一つだと思っていました。

もちろん、健康管理を徹底すれば、会社に残れるとか、収入が増えるという話ではありません。

雇用や賃金の問題は、個人の努力だけで解決できるものではないからです。

それでも、自分の身体を長く使える状態に整えておくことは、自分の人生を守るためにできる重要な準備の一つです。

今になって振り返ると、2013年の私は、少し先の未来を心配しすぎていたのかもしれません。

TPPによって世界同一賃金が標準化されるという見方は、結果として正確ではありませんでした。

ただ、働く人が自分の能力だけでなく、身体や生活のあり方まで考えなければならないという問題意識は、今でも変わっていません。

むしろ、AIが仕事の一部を担うようになった現在だからこそ、人間が自分の身体とどう付き合っていくのかを考える意味は大きくなっているように思います。

あの頃、私はこう考えていました。

仕事を失うことも怖いが、仕事を続けられない身体になってしまうことは、もっと怖い。

だから、私は身体の仕事を選び、自分自身もこの仕事を続けながら、身体を整えることの意味を伝えてきたのです。

13年前の自分に、今の自分が何か一言伝えられるとしたら、こう言うでしょう。

「未来のことを心配するのもいいけれど、まずは自分の身体を大切にしなさい」と。

そして、それは今も変わらず、私がこの仕事を続けている理由の一つなのです。